相続対策コンサルタント協会　代表
一般社団法人　全国相続コンサルティングネットワーク　代表理事
ベストプラン株式会社　代表取締役

豊田　剛士

顧客の相続税の節税、納税、遺産分割などに悩みや課題を解決する相続対策コンサルタント。

 

地主、大家向けの相続対策のバイブル『「知らなかった」ではすまされない地主・大家の相続対策の本質』の著者、不動産の投資分析の最高峰の資格『CCIM（米国認定　不動産投資顧問）』の2019年度会長も務める。

 

相続が起こる度に地主、大家が相続税の支払いの為に土地を手放し、財産が目減りしたり、住まなくなった実家を売却したいのに遺産分割で揉めて売却出来ない相続の現場を目の当たりにして相続で困る人を助けたいという想いで相続対策のコンサルティングを始める。

 

当初、税務、財務、ファイナンス、不動産、保険など、一つ一つの縦割りの知識だけでは、根本的な問題の解決が出来ないという現実に直面する。

 

その後、数多くの相続対策のコンサルティングの実務から、縦割りの知識を横串にして、総合的な問題の解決の方法について独自の研究を重ね、相続対策に必要な知識とノウハウを体系的にまとめる。

 

その知識とノウハウで、顧客に、分かりやすく伝えることで案件を受注、内容を変えるだけで相続税が2倍変わる遺言の作成や相続に有利な財産に組み替えることで相続税を千万円単位の相続税を節税する方法、資産を組み替えなくても出来る納税資金対策など、様々な相続対策を実施。

 

そこで自ら成果の出た相続対策のコンサルティング方法を体系化、相続対策のコンサルティングに特化した相続対策コンサルタント養成講座を創設。

 

自らの実践経験を融合したノウハウが相続対策のコンサルティングを行いたいという士業、不動産業、FP、保険業などの方から圧倒的な支持を得ている。

 

メディア掲載実績

フジテレビ、朝日新聞、朝日新聞デジタル、YOMIURI ONLINE（読売新聞グループ）、SankeBiz（産経新聞グループ）、テレビ神奈川、千葉テレビ、幻冬舎ゴールドオンライン、全国賃貸住宅新聞、財形新聞、徳島新聞web、はまれぽ、エフピー研究所、スマイスター、他多数

 

 

講演実績

横浜銀行、川崎信用金庫、海老名市、一般社団法人 IREM JAPAN（全米不動産管理協会 日本支部）、一般社団法人 CCIM JAPAN（米国認定 不動産投資顧問協会 日本支部）、公益財団法人日本賃貸住宅管理協会、他多数

 

 

著書

『徹底分析!不動産投資・賃貸経営の成功戦略』（合同フォレスト）、『「知らなかった」ではすまされない　地主・大家の相続対策の本質 』（現代書林）、他、全4冊を出版。いずれもAmazonの部門1位を獲得。

 

 

講師よりひと言

最後に、私の想いを少しだけ伝えさせてください。

 

私は、相続が起こるたび相続税の支払いの為に、土地を切り売りしたり、資産を失っていく資産家を数えられないくらい見てきました。

 

その方たちの多くが、ハウスメーカーで相続対策になると言われてアパートやマンションを建てたり、税理士の生前贈与が良いと聞いて生前贈与をしたり、金融機関やFP、保険業の方から生命保険が良いと言われたのにも、関わらず多くの財産を相続で失い、代を追うごとに一族の財産は減っていくのです。

 

本来、相続対策というのは、現状を分析して課題を見つけて、その課題に対して行うものが対策です。前述の様々な業種から提案されるものは、対策の中の手続きなんです。その一見良さそうに見える手続きは、対処療法として良さそうに見えるものがほとんどで、全体を俯瞰してみた時には、とるべき対策では無かったり、むしろ逆効果だったりします。

 

生前贈与、生命保険、アパート・マンションの建築などは手続きであり手段なので、野球で言えばバットの振り方とかボールの投げ方と同じです。相続対策を行いたいあなたは、監督、経営者の立場で、年間の優勝をどう行うかということです。そんなあなたが、まずやらなければいけないのは、スコアボードを読めるようになったり、相手を分析したりして、対策を立て、いかに試合に勝つか、年間の優勝をするかということを考えることです。

 

相続税を把握するということすら、全体の中では一握りの情報でしかありません。商品やサービス、手続きを考える前に、まずは現状を徹底的に数値化して、課題を見える化し、その課題に合った対策をシミレーションして本当に効果のある対策を選ぶことで、相続対策は失敗しません。

 

現状や対策案を数字で見ることで、効果は数字で見えますので、正しい選択を行うことが出来ます。本当に効果のある相続対策を行ってください。